ホテル・旅館の収益構造は、
タイムシェアの導入で劇的に変わる！^＊

経営環境の変化に強く、送客システムに依存しない施設運営！

「ホテル/旅館タイムシェア」の主な特徴

• タイムシェアは世界5,000カ所以上の宿泊施設で導入されています。
• 宿泊代金の一括前受けで数十年先まで宿泊予約が確定します。**
• 既存の宿泊施設は基本的に通常営業のままで導入可能です。
• 対象客室当たり52組、最大104組まで顧客登録が可能です。
• 連泊、長期滞在により飲料部門の売上・収益が向上します。
• 客室が通年高稼働により、地域の活性化にも貢献できます。
• 纏まった額の前受入金により累損解消、有利子負債低減に寄与します。
• 自然災害や伝染病などの影響を受けない強い財務基盤をつくります。
• 世界数千カ所のリゾートを擁するリゾートネットワークに加盟できます。
• 施設の特性や地域性、諸事情に合わせた独自設計が可能です。

数十年先までの予約と室料収益を
一括前受けできます！^＊＊

低価格競争から脱却し、高収益事業へ転換できます！

ホテル・旅館は在庫がきかないビジネス

宿泊業は労働集約型の装置産業であり、一般の商品と違って、在庫がきかず、臨機応変には商品（客室）の増減調整すら困難な産業構造となっています。特に固有の送客システムに依存している現状では、客室販売の有無や数量の多少に関わらず、継続した営業体制が求められるため、利益の内部留保もすぐに取り崩しを余儀なくされてしまいます。結果として、閑散期になると事業者は毎年毎年、大きなストレスを経験することがまるで年中行事のように常態化しているのです。

経済や社会情勢の影響が顕著

宿泊業は、外的要因によりその収益性が大きく左右される平和産業の一つです。昨今のような不安定な国際情勢、景気低迷で長期化する消費不況、異常気象や火山噴火による交通麻痺や空港閉鎖、新型インフルエンザやウィルス拡散防止の為の行動範囲規制、世界中を震撼させた東日本大震災や津波などの自然災害、またそれらを起因とした原発事故による放射能拡散被害及びその風評被害など、突発的なものから複合的なものまでを合わせると、わが国の宿泊産業界を取り巻く外的リスク要因の枚挙には暇がありません。

宿泊業界のアキレス腱

「割引表示のための基準値」と揶揄されるまでに形骸化したタリフの存在意義や安売り競争に端を発する常連客の客離れも深刻な問題として受け止めなければなりません。
“空気を泊めるよりはマシ”との考え方に基づいた廉価販売やフラッシュ・マーケティング（クーポン販売）への参加、一極集中が顕著な海外顧客誘致への方向転換などもまた収益圧迫の隠れた要因といわれています。特に海外市場については、政治的問題や為替の変動などによる市場崩壊や訪日そのものが困難になりかねないことを再度肝の命じておく必要があります。
ホテル旅館業界のアキレス腱とも称される外部送客システム（OTA）への依存度の高さや送客コストの増加。ますます拍車がかかる低価格競争や軽視できないカード決済手数料など、収益を圧迫する種々の要因を認識しつつ、健全な施設経営実現のために、有効な改善策を講じる必要があります。

経営危機。今度は、伝染病の所為ですか？

「ホテル・旅館タイムシェア」は、宿泊産業界に将来起こり得る不測の事態への対応と収益構造の抜本的改革のために、欧米型タイムシェア（バケーション・オーナーシップ）を原形に開発されたプリペイド型プログラムであると換言できます。今後何十年も先までの「宿泊予約」と、「室料収益の一括前受け」が可能となりますので将来、ホテル・旅館を取り巻く社会環境に大きな変化が生じても、経営への損害が少ないばかりか、むしろ室料前受けによる収益分を累損の解消や過大な投資によって生じた有利子負債の削減等に充当することで、より安定した経営が可能になります。導入後は毎月の稼働率や送客数量の心配からも開放され、お客様へのサービスやおもてなしに専念できますので顧客満足度の向上にも繋がります。このように急激な経営環境の変化や多様化する今日の消費者ニーズに対応するためには、伝統的な「右へ倣え方式」、つまり「隣百姓」的な経営スタイルを見直し、平時から有事に強い経営戦略を心がけることが必要です。

タイムシェア導入の好機

リゾート先進国である欧米での発展は言うに及ばず、東南アジアでも急速に普及しつつある「リゾート・タイムシェア」は、ヒルトン、マリオット、ウエスティン、シェラトン、ハイアット、フォーシーズンズ、そしてリッツカールトンなどの大手ブランド系ホテル企業の参入や滞在型リゾートの最高峰ウォルト・ディズニーの参入などにより、ますますその市場は拡大しています。
多少の稼働率向上や収益率の改善だけでは財務問題や顧客満足度の向上、リピーターの獲得など、経営の根幹に関わる諸問題を解決することは困難です。世界標準規格の「タイムシェア」は、国が目指す観光立国策とも合致する画期的な事業ツールです。
国を挙げて動き始めた働き方改革の受け皿にもなり得る今こそが、まさに「タイムシェア」導入の好機といえます。

タイムシェアは合理的で経済的

消費者側にとっても、世界共通規格による信頼性の高いリゾート・システムですから、安心してお求めいただけます。しかも希望の利用時期や部屋タイプ、週タイプを予め任意に選択して必要な期間だけを購入できますので、大変合理的です。
しかも、宿泊時の室料は完全無料。その都度宿泊料を支払う一般の宿泊ゲストと比べてもその経済性に疑問の余地はありません。

世界中のタイムシェア施設を宿泊費無料で利用できる

タイムシェア会員には、世界中のリゾート施設との交換利用権利を付与することができます。一定の基準を満たしたタイムシェア施設は、世界最大のリゾート交換利用斡旋機構「アール・シー・アイ社」又は「アイ・アイ社」などのバケーション交換ネットワークへの加盟が可能となります。
いずれかの交換利用斡旋機構へ加盟が認められた場合、購入者も自動的に交換機構の会員として登録されますので、タイムシェア会員が都合で自分の購入した週に行けない年や、たまには他の場所の温泉リゾートや海外のリゾートなどにも行ってみたいときには、有名ホテル企業が展開するリゾート施設を含む世界2,000カ所ないし4,000カ所ものタイムシェア施設を宿泊費無料で交換利用できる特典が与えられます。
つまり、タイムシェア会員は購入物件の利用だけでなく、世界中のリゾートの無料宿泊権利も同時に得られるのです。
これもタイムシェアが支持される大きな魅力の一つとなっています。

日本人にも人気のタイムシェア

タイムシェアは、その開発適地とされるフロリダやラスベガス、ハワイなど、ワールドクラスのリゾートを擁するアメリカでの発展が顕著で、とりわけ日本人に人気の高いハワイのタイムシェアは、リーマンショックや東日本大震災以降も引き続き活況を呈しています。すでにハワイでタイムシェアを展開しているマリオットやスターウッド、ヒルトン、ウインダムに続き、ディズニー・バケーション・クラブが進出したことで、リゾート・タイムシェアはますます注目を集め、拡大の一途を辿っており、今日ではハワイ旅行者の10％近くがタイムシェアオーナーと言われる程普及しています。

強固な財務基盤を構築

長引く不況や価格競争の影響のみならず、ますます拍車がかかる宿泊利用料金の低価格化や集客コストの負担増など、旅館やホテルの収益を圧迫する要因も少なくありません。また、激変する国際情勢や自然災害、放射能汚染問題、伝染病などもまた宿泊業界の新たな驚異となっています。しかし、タイムシェアなら開発コストの早期回収や施設運営費の殆どを会員会費で賄えますので、旅館やホテル経営を取り巻く予測不可能な外的要因にも影響されにくい強固な財務基盤を構築することが可能になります。平時や好況時にこそ、タイムシェアを導入し、不測の事態に備えておくことが肝要です。

ホテル/旅館タイムシェア実施フロー（例）